Loading



新規脳卒中治療薬のライセンス契約締結について≪帝人≫



本リリースの公式ページ
http://www.teijin.co.jp/news/2010/jbd100203.html
前の画面に戻る

ホーム>ニュース
>ニューストピックス
再生医療市場への本格参入に向けて


新規脳卒中治療薬のライセンス契約締結について



帝人株式会社(本社:大阪市中央区、社長:大八木 成男)は、このたび、損傷した神経細胞の再生技術を保有するサンバイオ社(SanBio,Inc. 本社:米国カリフォルニア州、Co-CEO:森 敬太、川西 徹)と、画期的な脳卒中治療薬として期待される「SB623」の日本における開発・販売に関する独占的なライセンス契約を締結しました。


これを契機として、帝人グループは再生医療市場への本格的な参入を図ります。
詳細は下記のとおりです



1.背景


脳卒中は、癌・心疾患に次いで日本人の死因の第3位となっており、罹患者数が日本国内で100万人を超える疾患です。
また、運動障害や言語障害など、重篤な後遺症を伴うことで要介護状態となる主要因とされており、社会的な影響が大きな疾患です。
血栓溶解療法など様々な治療方法の開発や、発症早期からのリハビリテーションの実施により、脳卒中の後遺症から回復する割合は確実に高まってきていますが、
現在でも多くの患者さんが歩行困難などの運動障害を抱えるなどの状況があり、医療に対するさまざまなニーズがありました。



2.経緯


再生医療の実現には、組織を再生させる足場材料技術と細胞の再生技術が必要となります。
帝人グループでは、創業以来培ってきた高分子ポリマーと医薬品開発技術を基盤として、2002年より自社技術を活かした足場材料の開発に取り組んできました。
一方、細胞の再生技術に関しては技術導入の検討を続けており、その一環として、このたびの契約に至りました。



3.「SB623」について


「SB623」は、ドナーから採取した骨髄液を加工・培養して作製した細胞医薬品で、患者の脳内に投与した骨髄由来細胞が損傷した中枢神経細胞の再生を促す新しいメカニズムの治療薬です。
既存療法では脳卒中の後遺症が残ってしまう患者さんにとって、本剤は失われた機能を回復できる画期的な新規治療薬として期待されています。


4.契約の概要


このたびの契約により、帝人は「SB623」の日本における脳卒中適応症について独占的開発・販売権を獲得しました。
また、同時にサンバイオ社に資本参加しました。今後は、サンバイオ社が実施する海外での前臨床・臨床試験の結果を踏まえ、国内での臨床試験を開始する計画です。


5.今後の展開


このたびの契約締結で、再生医療を実現するための重要な構成要素である細胞医薬品を得ることにより、帝人グループは再生医療市場への本格的な参入を図ります。また、今後は脳卒中および後遺症の治療や支援サービスを拡充していくことにより、より多くの脳卒中患者さんのQOL(Quality of Life)向上に貢献していきます。


以 上




【参考】


脳卒中について


脳卒中は、脳の血管が詰まったり、破れたりすることで血流障害が生じ、脳神経細胞が壊死する疾患です。その結果、身体の片側が麻痺したり、言葉が出なくなるなど、運動障害や言語障害を招くことがあります。また、発作後、寝たきりになると、使わない筋肉がこわばって動かなくなるなどの合併症を発症します。癌、心疾患に次いで日本人の死因の第3位を占めており、罹患者数は日本国内で100万人以上を数えます。また、運動障害や言語障害などの重篤な後遺症を伴うことで要介護状態となる主要因とされており、社会的な影響も大きい疾患です。



SanBio, Inc.について


サンバイオ社は、骨髄由来細胞を神経系細胞に分化させる基盤技術を保有している米国のベンチャー企業です。ドナーから採取した骨髄由来細胞を中枢神経再生細胞やシュワン細胞などに分化・増殖させた細胞医薬品を作製し、脳卒中・パーキンソン病・多発性硬化症などの治療を目指した開発を行っています。


<会社概要>


設立: 2001年
所在地: 米国カリフォルニア州
代表者: Co-CEO森 敬太、Co-CEO川西 徹
事業領域: 脳神経領域の再生医療
URL: http://www.san-bio.com


関連の新着リリース
『繊維』 上場企業 リリース一覧
『繊維』 非上場・外資系企業 リリース一覧
『東京都』 リリース一覧

注意:このサイトに掲載されるプレスリリーステキストはコンピュータプログラムで機械的に収集・生成しているためエラーが発生する可能性があります。発表元企業の公式サイトにて公式発表日や内容をダブルチェックして下さい。また、この掲載テキストの元となるプレスリリースの内容は発表元企業による公式発表当時のものであり、最新情報とは異なる場合があります。
キーワード検索